HOME
プロジェクト組織図
メンバー紹介
石田佐恵子 文学研究科（人間行動学専攻・教授）
- 共同研究としては、2009年より、萬年社コレクション調査研究プロジェクトに従事し、大阪メディア史データベースを中心としたデータベース構築を推進してきた。本学における「都市問題研究」「新産業創生研究」を始め、さまざまな外部資金を獲得し、資料のデジタル化やデータベース構築を行っている。個人研究としては、従来からの「テレビ文化研究」「映像社会学の方法論的探究」「テレビ文化アーカイブスの構築」に従事し、文化のグローバル化の観点から、国境を越えるポピュラー文化の受容や文化表象構築を分析する研究を行っている。
池上知子 文学研究科（人間行動学専攻・教授）
- 筆者は、①社会的アイデンティティと偏見の関係並びに偏見、差別の容認に結びつく社会システム正当化の心理、②感情や自尊心の機能に注目した対人認知の心的機構の解明、③テレビCMを素材に商品広告における身体ジェンダーステレオタイプとその効果 を主な研究課題とし、各成果を著書や論文、学会発表により発信してきた。特に、③との関係で、萬年社収蔵資料のうち、テレビＣＭデータベースを利用した研究に貢献できると考えている。
村上晴美 創造都市研究科（都市情報学専攻・教授）
- 情報工学と図書館情報学にまたがった学際的な研究を行っている。本学学術情報総合センターを基盤とした研究活動と開発したシステムは学会及び図書館界で一定の評価を得ている。
進藤雄三 文学研究科（人間行動学専攻・教授）
- これまでの研究領域は、大別して医療分野と理論・学説研究に二分できる。『医療の社会学』(1990)は、アメリカにおける医療社会学の包括的領域を理論的に系統的に整理した書籍として、この分野ではパイオニア的役割を果たしてきたとの評価を得ている。また理論・学説研究の領域では、主にパーソンズ理論の総体を、近—現代社会の抱える根本問題に対する応答の理論、「近代性」の理論として解読しようとした『近代性論再考』（2006）も、学界で一定の評価を得ている。今回の応募にあたっては、これまでホームレス調査など、社会学専修が独自に、また学際的に多様な都市問題、社会問題に関して長年にわたって積み重ねてきた実証的データ、メディア研究におけるアーカイブ構築の蓄積を、常時利用可能な包括的アーカイブとして構築することを最終的に目指している。
福原宏幸 経済学研究科（現代経済学専攻・教授）
- 雇用の不安定さ、貧困問題および社会的排除問題
- 失業や非正規雇用などの雇用の不安定さ、ワーキングプアなどについての調査・研究。関連した貧困や社会的排除についても調査・研究。現代におけるこれらの諸問題をいっそう広い視点から捉える社会的排除概念とその応用を考えている。雇用政策や社会政策の分野で、新しい政策展開を示唆することができる。
佐賀 朝 文学研究科（哲学歴史学専攻・教授）
- 近代大阪の都市下層社会の実態について、近世以来の展開にも留意しながら解明を進めてきた。近代大阪における都市内地域社会の一つとして日本橋地区を取り上げ、明治初年から昭和戦前期までを分析し、下層民の生活・居住や社会的諸関係の実態を明らかにするとともに、当該地区を対象に大阪市が実施した不良住宅地区改良事業の歴史的性格についても解明してきた。近年は、都市の周縁に展開する下層労働力とその斡旋・紹介の問題にも研究を進展させつつある。
伊地知紀子 文学研究科（人間行動学専攻・教授）
- 移動のグローバル化を映し出す対象として、韓国の村から日本の都市への移動ネットワークや生活文化の形成と変容について、生活史調査により調査研究を積み重ねてきた。日本で公刊してきた研究成果のなかでも、文化・経済・歴史・福祉・差別など幅広い分野をカバーする辞典として編集に携わった『在日コリアン辞典』の韓国語版を公刊し、高い評価を得た。
川野英二 文学研究科（人間行動学専攻・准教授）
- 日本とフランス、アジアの貧困地域と都市政策にかんする調査を実施してきた。とくに大阪では2010年に釜ヶ崎簡易宿泊所居住者調査を実施し、過去十年のあいだに日雇労働者向け簡易宿泊所の生活保護受給者向け福祉アパートへの転用が進み、約4割が居住歴10年未満であることが明らかになった。また就労層にくらべて生保受給層にうつ傾向や自殺念慮の傾向があることがわかった。また2011年には、都市大阪における社会生活や格差の実態と健康に与える影響を分析するために、大阪市立大学経済学研究科、医学研究科公衆衛生教室などと共同で「大阪市民の社会生活と健康に関する調査」を実施し、約3,000名の大阪市民から回答をえた。この調査データをもとに2012年には大阪市民の貧困観と生活保護削減支持傾向との関連を分析し、裕福な地区に居住し社会的ネットワークが地域内に閉じられているほど、生活保護削減の支持傾向が強いことが明らかになった。また大阪市民の労働環境の分析を行い、雇用が不安定で仕事満足度が低い就労層では雇用も仕事も安定している層にくらべて抑うつ傾向が四倍以上高いことが明らかになった。これらの知見をもとに、本年度は大阪市内の富裕地区を対象に居住者の居住選択、貧困観などのインタビュー調査を行い、大阪の都市セグリゲーションをもたらす要因を分析する予定である。
福島若葉 医学研究科（公衆衛生学専攻・准教授）
- 厚生労働科学研究費補助金、科学研究費補助金の助成を得て各種疾病の疫学研究（感染症、難病、肝疾患）に参画するとともに、世界保健機関（WHO）による感染症対策の一端にも貢献してきた。一方で、学内競争的資金である都市問題研究「大阪市の都市特性に基づいた市民の健康状況の把握と効果的な疾病予防対策に関する研究」あるいは重点研究「健康格差と都市の社会経済構造」の実施分担者として、地域に根差した研究にも研究科の枠を超えて携わってきた。
笹島秀晃 文学研究科（人間行動学専攻・講師）
- 都市論、特にハーヴェイあるいはカステルといった現代都市論の基礎をなしている理論家の学説研究をもとに、日本の創造都市の現状分析を踏まえた新たな都市論の構築をめざしている。グローバリゼーションに伴う先進国の都市再編と文化資源との関係性に着目し、特に創造都市プロジェクトの現状把握の上に、既存の都市論を意欲的に再構築しようとする点に特色がある。
